著作物の例示(条文解説)

著作権法には、「著作物を例示する」規定があり、そこでは、著作物として、①「小説、脚本、論文、講演その他の言語の著作物」、②「音楽の著作物」、③「舞踊又は無言劇の著作物」、④「絵画、版画、彫刻その他の美術の著作物」、⑤「建築の著作物」、⑥「地図又は学術的な性質を有する図面、図表、模型その他の図形の著作物」、⑦「映画の著作物」、⑧「写真の著作物」、⑨「プログラムの著作物」の9つのカテゴリーが例示されています(法10条1項各号)。この規定は、著作権法上の「著作物」(法2条1項1号)をその表現形式(表現手段)により所定のカテゴリーに類別して例示しつつ、できる限りその具体的な範囲を明確にしようとする趣旨のものです。もっとも、ここで挙げられているカテゴリーはあくまで著作物の具体的な類型を「例示」したものに過ぎず、この例示規定に挙げられていない新たな類型のものであっても、著作物の定義(法2条1項1号)に該当するものであれば著作権法上の「著作物」として保護されますので注意してください。また、ある著作物が同時に複数の類型に属する場合もあります。例えば、通常のポップスや歌謡曲は、「言語の著作物」である「歌詞」と「音楽の著作物」である「楽曲」が結合したものと捉えることもできます。

言語の著作物

「言語の著作物」とは、思想又は感情が言語によって表現される著作物をいいます。典型例としては、例示されている「小説」・「脚本」・「論文」・「講演」のほか、童話や詩、短歌、俳句、講義、講談や落語の台本などが挙げられます。

事実の伝達にすぎない雑報及び時事の報道」は言語の著作物に該当しない、とされています(法10条2項)。この規定は、「事実の伝達にすぎない雑報及び時事の報道」は法2条1項1号にいう「思想又は感情を創作的に表現したもの」に該当しないことから「著作物」に該当せず、よって法の保護対象にならない旨を確認的に規定したものであると解されています。「著作物」であるためには「思想又は感情を表現した」ことが必要ですので(法2条1項1号)、単なる事実をそのまま記述したようなものは思想又は感情を表現したもの」すなわち「著作物」に当たりません。言語表現による記述の内容が、専ら「事実」(例えば、「誰が、いつ、どこで、どのようなことを行った」、「ある物・人が存在する」、「ある物・人の状況・態様がどのようなものである」など)を書き手の格別の評価や意見を入れることなく、そのまま記述する場合には、その書き手の「思想又は感情」を表現したことにならない、つまりそのようなものは「著作物」に該当しないと解されます。もっとも、ある事実を素材とした場合であっても、その事実を基礎としつつも、そこに筆者の当該事実に対する何らかの評価や批評・意見等が表現されていれば、著作物性を有することになります。
「事実の伝達にすぎない雑報及び時事の報道」とは、人事異動、死亡記事など単なる日々の社会事象そのままの報道記事を意味します。書き手の個性が現われる通常の報道記事や社説は、「言語の著作物」として要保護性があります。

「著作物」であるためには、表現上の創作性の要件を備えていなければなりませんが、法2条1項1号にいう「創作的に表現した」(表現上の創作性)とは、必ずしも表現の内容自体について独創性や新規性があることまでは要せず、具体的な表現に作成者(表現者)の何らかの個性が表れていれば足りる、とするのが通説です。以下のような類型に属するものが、創作的な表現であるということはできない」として、これまで裁判でその(言語)著作物性が否定されている代表例です。
文章がごく短いもの
表現形式に制約があるため、他の表現がおよそ想定できないもの
表現が平凡で、誰が作成しても同様の表現となるような、ありふれたもの
データや事実を機械的に記載したにすぎないもの
アイディアをありふれた一般的な形式で表現したにすぎないもの
以上のような裁判例を参考にすると、おそらく、題号(タイトル)や標語、スローガン、ニュースの見出しなどは、一般的に、その著作物性が否定されることになるでしょう。
参考までにいくつかの裁判例を挙げておきます。
×…著作物性が否定された、〇著作物性が肯定された)
『時効の管理』(書籍のタイトル)×
『初動負荷』・『終動負荷』(運動・トレーニング理論の名称)×
『マナー知らず大学教授,マナー本海賊版作り販売』(ニュース記事見出し)×
『漢方のふるさと中国四千年の歴史が生んだ,あの迷奇がついに日本上陸』(美容クリームのキャッチコピー)×
『JR中央線・総武線で東京から、特別快速24分、(中略)地下鉄東西線(総武線に乗入れ)で11分。』(ガイドブックの記述)×
『ボク安心 ママの膝(ひざ)より チャイルドシート』(交通標語)

音楽の著作物

「音楽の著作物」とは、思想又は感情が音や旋律によって表現される著作物をいいます。歌謡曲やオペラ、クラシック、ジャズ、民謡などの楽曲がその典型例です。
歌謡曲やオペラなどは楽曲に歌詞を伴いますが、これは、「楽曲」(音楽の著作物)と「歌詞」(言語の著作物)とが結合した著作物としてみることもできます。

舞踊・無言劇の著作物

「舞踊・無言劇の著作物」とは、思想又は感情が振付け(身振りや動作)によって表現される著作物をいいます。日本舞踊やダンス、バレイ、能楽などの振付け、パントマイムが典型例です。「社交ダンスのステップ」については、これを「舞踊の著作物」とみることができるかどうか、説が分かれているようです。
著作物性が問題とされるのは「振付け」・「所作」そのものです。その振付け・所作をもとに演じられる舞踊や踊りは「実演」に該当し、著作隣接権の対象となります(踊っている人は「実演家」に該当します)。

美術の著作物

「美術の著作物」とは、思想又は感情が、線・形状・色彩・明暗等によって平面的又は立体的に、美的に表現される著作物をいいます。例示されている「絵画」・「版画」・「彫刻」のほか、マンガやイラスト、書、生け花、舞台装置などがその典型例です。
一品製作にかかる「美術工芸品」(例えば、壺、織物、刀剣など)もこの「美術の著作物」に含まれることが明記されています(法2条2項)。

建築の著作物

「建築の著作物」とは、思想又は感情が土地の上の工作物によって美的に表現される著作物をいいます。通常のありふれた一般住宅やビルではない、美的に表現された(芸術性を備えた)建築物(宮殿、万博のパビリオン、橋、塔、庭園等)がこれに当たります。
建築(行為)は、絵画や版画、彫刻などを制作する場合と同様に、造形活動の一種ではありますが、絵画や版画、彫刻などが専ら美的鑑賞を目的に制作される物品であるのに対し、建築により地上に構築される建築構造物(建築物)は、物品ではない上、通常は、美的鑑賞の目的というより、住居等としての実用的な使用を目的として造られるものです。一方、そのような建築物であっても、実用性を離れ、純粋美術と同視できるような「建築芸術」・「造形芸術」と呼べるようなものも存在します。そこで、法は、「建築の著作物」を「絵画、版画、彫刻その他の美術の著作物」とは別に独立の類型として規定することにしました。なお、建築物の設計図は、「建築の著作物」ではなく、(学術的な)「図形の著作物」(後記)に該当します。

地図

一般に、「地図」(一般住宅地図、道路地図、観光案内地図、地形図など)は、実際に存在する街路や家屋、地形や土地の利用状況等を所定の記号等を用いて客観的に表現するものであって、それを利用する者に対して、実際上の位置関係等に関する正確な情報を提供しつつ、地図利用者の実用に供するという本質的な要素(制約)があります。そのため、文学や音楽、造形美術などの分野に比べて、作成者の個性的表現の余地が少なく、相対的に、その創作性が認められる範囲は狭いと一般的に捉えられています。それでも、地図に記載すべき情報の取捨選択やその表示方法等に関する地図作成者の学識や経験等から、当該作成者の個性がその作成にかかる地図に表れている場合があり、その場合には、著作権法によって保護される創作性を認めることができます。そこで、法は、「地図」を「著作物」の類型の一つとして明記しています。

図形の著作物

「図形の著作物」とは、「学術的な性質を有する図面、図表、模型その他の図形の著作物」のことで、思想又は感情が図の形状や模様、模型によって表現される学術的な著作物をいいます。具体例としては、一般的には、建築設計図、船舶等の設計図(機械工学上の設計図)、地球儀、人体模型などを挙げることができます。
「図形の著作物」では、美術性や芸術性を備えている必要はありませんが、作成者の学識、知見、技術、経験等よりくる「学術上の思想又は感情」が「個性的に」(創作的に)表現されていることが求められます。
建築設計図は、建築家がその知識と技術、経験等を駆使して作成するもので、一般に、学術的な性質を有する図面にあたり、そこに創作性が認められる限り、「図形の著作物」として保護されます。ただ、「建築設計図」と名のつくものであれば無条件に保護されるわけではなく、図面に具体的に表現されているものが、作図上の工夫等の点でありふれたものあれば創作性は認められません。
上述のように、「図形の著作物」には「建築の著作物」に求められる美術性・芸術性は必要ありませんので、設計する建物(設計図に表現された建物)自体は一般住宅などのありふれたものであっても構いません。

映画の著作物

「映画の著作物」とは、思想又は感情が映像の連続によって表現される著作物で、フィルムや磁気テープ、ROM等の「物に固定」されているものをいいます(法2条3項参照)。したがって、生放送のテレビドラマ(あまりないでしょうが…)は、フィルムやテープに固定されていないため、「映画の著作物」には該当しません。

写真の著作物

「写真の著作物」とは、思想又は感情が一定の映像によって表現される著作物をいいます。「写真の製作方法に類似する方法を用いて表現される著作物」も写真の著作物に含まれます(法2条4項)。風景写真や肖像写真、商品カタログ用の写真、家族のスナップ写真、グラビアなどが「写真の著作物」の射程範囲です。
写真は、カメラという機械に依存するところが大きく、撮影者の創作性が発揮される部分が小さいと言われています。しかし、写真がカメラの機械的作用に依存するところが大きいとしても、被写体の選定や構図・背景の設定、光量・照明の調節、カメラアングルの選択、シャッターチャンスの捉え方、これらの組み合わせ、その他の撮影方法等においてさまざまな工夫を施しながら撮影することが可能であり、写真には、撮影者の個性が現われます。撮影者がプロのカメラマンや職業写真家である必要はありません。素人の写したスナップ写真の類のものであっても、そこに撮影者の個性が現われていれば、同等に保護されます。

プログラムの著作物

「プログラム」とは、電子計算機(コンピュータ)を機能させて一の結果を得ることができるようにこれに対する指令を組み合わせたものとして表現したものをいいます(法2条1項10号の2)。「プログラム」には、いわゆる「ソース・コード」と「オブジェクト・コード」の双方が含まれると解されます。ログラムの著作物の例としては、会計ソフトなど各種のパソコン用のアプリケーションソフトなどが挙げられます。
プログラムの著作物に対する保護は、これを作成するために用いる「プログラム言語」・「規約」・「解法」には及びません(法10条3項)が、システム設計書、ユーザーマニュアルなどは、その著作物性が認められる限り、プログラムとは別個の独立した言語・図形等の著作物として保護されます。
なお、国際的には、「コンピュータプログラム」は、ベルヌ条約に定める「文学的(言語的)著作物」(literary works)として保護されるという認識があります(TRIPS協定10条1項、WIPO著作権条約4条参照)。



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