言語の著作物(literary works

わが国の著作権法(10条)と同様に、アメリカ著作権法においても、具体的な著作物の例示規定が置かれています(102条(a))。これによれば、著作権(copyright)の対象となる「著作者の作成に係るオリジナルの著作物」(original works of authorshipには、次に掲げるカテゴリーのものを含むとしています。
なお、以下のカテゴリーはあくまで例示的列挙であって、これら以外のものの著作物性を否定する趣旨ではないことはわが国と同様です。
① 言語の著作物(literary works
② 音楽の著作物(これに伴う歌詞を含む。)(musical works, including any accompanying words
③ 演劇の著作物(これに伴う音楽を含む。)(dramatic works, including any accompanying music
④ 無言劇及び舞踊の著作物(pantomimes and choreographic works
⑤ 絵画、図形及び彫刻の著作物(pictorial, graphic, and sculptural works
⑥ 映画及びその他の視聴覚著作物(motion pictures and other audiovisual works
⑦ 録音物(sound recordings
⑧ 建築の著作物(architectural works

上述のように「言語の著作物」が著作権の対象となる著作物の1つとして明記されています。

「言語の著作物」については、定義規定が設けられています(101条)。それによると、「言語の著作物」(literary works)とは、「言葉、数字その他の言語的若しくは数に関する記号若しくは符号で表現される、視聴覚著作物以外の著作物をいい、書籍、定期刊行物、原稿、レコード、フィルム、テープ、ディスク、カード等、著作物が収録されている有体物の性質の如何を問わない。」とされています。要するに、アメリカにおいて「言語の著作物」は、言葉や数字で表現される、視聴覚著作物以外の著作物をさし、典型的には、フィクション(小説)、ノンフィクション、詩、論文、レポート、テキストブック、演説原稿などがこのカテゴリーに入ります。カタログやパンフレットの類も「言語の著作物」に含まれます。もっとも、「脚本・台本」(script)については、アメリカでは、「言語の著作物」とは別の「演劇の著作物」のカテゴリーに入ります(わが国では、「脚本」・「台本」ともに「言語の著作物」(著作権法10条1項1号)に入る)。
上述の定義規定から明らかなように、「著作物が収録される有体物の性質」は、言語著作物性の認定に影響を及ぼさないとされています。

「言語の著作物」には、その定義規定からも明らかなように、「数字で表現される」(expressed in numbers)著作物を含むため、「コンピュータ・プログラム」―「ある一定の結果を生じされるために、コンピュータにおいて直接に又は間接に使われる一連の文又は命令」(a set of statements or instructions to be used directly or indirectly in a computer in order to bring about a certain result)と定義されている(101条)―は、米国では、「言語の著作物」のカテゴリーに入ります。ちなみに、わが国では、「コンピュータ・プログラム」は、「プログラムの著作物」(著作権法10条1項9号)に分類されます。コンピュータ・プログラムには、ソースコード及びオブジェクトコードのいずれも含むと解されます(TRIPS協定10条1参照)。

(コンピュータ)データベースに関して、米国著作権法は、著作権の対象として具体明示的には列挙していません。しかし、データベース(databases)又はデータの編集物(compilations of data)は「言語の著作物」として保護され得るというのは「立法の経緯」(the legislative history)から明らかであると、一般的に理解されています。データベースはまた、「編集著作物」(101条参照)の1形態としてその要保護性を捉えることができると解されます。

なお、アメリカにおいても、わが国と同様、「名前[名称]」(names)や「題号[タイトル]」(titles)、「スローガン」(slogans)のような「短いフレーズ」(short phrases)、「材料や中身を羅列しただけの一覧表」(mere listing of ingredients or contents)、「タイプフェイス(印刷用書体)」(typeface)は、著作権による保護の対象外と解されています(CFR202.1参照)。




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